デジタルサイネージシステムにより、買い物客はインタラクティブな分岐型のコンテンツをたどることで、商品に対するレコメンドや品質評価、価格や在庫の有無といった情報を取得することも可能になっています。より高度なサーバーが使用されていれば、企業側は表示したコンテンツの慣例情報を掲示するだけでなく、消費者の識別データや、消費者の習慣や興味、好きなものや嫌いなものといった情報も蓄積することも可能です。こうした情報を蓄積すると、ある意味必然的な一手を打つ、すなわち、消費者のプロファイルに適した商品やサービスをレコメンドできます。ほかにも、クレジットカードにアクセスするハードウェアもデジタルサイネージの有望な応用先として考えられていますし、電子ペーパーの応用として、多数の本をデジタル化して保存した電子ペーパー書籍などもあります。
多くのユーザーにとってのゴールは、ほかのデジタルサイネージ機器と同じく、マーケティングスコープを店の外にうまく広げ、対話する買い物客の心や家庭の中までうまくひろげることです。しかし、特に個人情報や自分のデータに関して提供することに抵抗のある日本人にとって、信頼性をどう築いていくのかがポイントとなります。視聴者の関心、利用、購買などのパターンが計測できるようになるとデジタルサイネージに飛躍的変化がおとずれることは間違いありません。そのため、価値ある情報提供につながるコンテンツ制作が重要になってきます。